中国のメーデーの大型連休が近づくにつれ、海外旅行を心待ちにしていた多くの中国人観光客が思わぬ打撃を受けています。最近、SNS上では、「早くから予約していた東南アジアなどへの休暇向けフライトが突然キャンセルされ、十分な補償も得られていない」といったネットユーザーの不満の声が多数見受けられます。この突然の大量キャンセル騒動は、本来であれば活況を呈するはずだった休暇シーズンの海外旅行市場に暗い影を落としています。

　複数のメディア報道や航空会社の公表データを総合すると、今回の大規模なフライトキャンセルは一部の例外的な事象ではなく、中国の主要航空会社複数社に波及しています。中国国際航空は先日、即日から6月30日までの成都天府発クアラルンプール行きのフライトをキャンセルすると発表しました。同時に、春秋航空、中国東方航空、中国南方航空などの航空会社は、大規模な公式声明こそ出していないものの、システムによる自動キャンセル、カスタマーサービスからの個別連絡、旅行代理店経由の通知などを通じて、労働節連休を含む東南アジア路線を続々とキャンセルしています。これにはバンコク、プーケット、ビエンチャンなど多くの人気観光地が含まれます。深刻な影響が出ている東南アジア路線に加え、オセアニア路線のキャンセル率も高止まりしており、広州発ダーウィン行きが83.3％、杭州発オークランド行きが57.1％、武漢発シドニー行きが50％のキャンセル率に達しています。

　その原因を探ると、航空燃料価格の暴騰が今回の大規模なフライト運休の直接的な引き金となっていますが、根本的な理由は最近急激に悪化している中東情勢にあります。米イラン核協議の決裂の影響を受け、米国はイランの港湾を出入りする船舶およびホルムズ海峡に対する海上封鎖を発表しました。これにより、制裁対象のタンカー多数が引き返しを余儀なくされ、世界の原油サプライチェーンが深刻な打撃を受けています。この地政学的動揺は、中国の航空会社にとって致命的な打撃となりました。海運データによると、中国はこれまで、イランの原油輸出総量の80％以上を買い入れてきました。今回の米国の海上封鎖は、中国国内における安価な石油の安定供給ルートを直接的に断ち切る結果となりました。この供給遮断の波紋を受け、現在の航空燃料の平均価格は1バレルあたり209ドルにまで高騰し、2月末の99.4ドルから2倍以上の水準に達しています。燃料供給の急激な逼迫と空港での給油コストの高騰に直面し、航空会社は「飛べば飛ぶほど赤字になる」という窮地に陥っています。多大な運営コストの圧力を和らげるため、多くの航空会社はフライトの一時停止という苦渋の決断を下すだけでなく、自衛策として航空券価格や燃油サーチャージの引き上げにも踏み切っています。

　航空会社が自らのコスト削減を優先した結果、そのしわ寄せはすべて消費者に及んでいます。多くの旅行者が「宿泊先も決まり、現地のチケットも買ったのに、フライトだけがなくなった」という窮地に立たされています。航空会社による一方的なキャンセルであるにもかかわらず、その多くが相応の経済的補償を提供していないため、旅行者は予約に伴う各種損失を自ら負担せざるを得ない状況です。こうした対応はネット上で強い批判を呼んでいます。多くのネットユーザーは、「関連法規が未整備な状況下では、消費者は常に損をする弱者になってしまう」と率直に指摘しています。また、「これは航空会社が赤字を避けるために、一度キャンセルしてから値上げして再販売しようとしているのではないか」と推測する声もあります。さらに、「これでは消費者の支出を強制的に国内に留めさせ、無理やり内需を拡大させられているようなものだ」と自嘲気味に語る声も見受けられます。

　さらに言えば、今回のキャンセル騒動の影響は、消費者の休暇計画に大打撃を与えただけでなく、海外旅行のサプライチェーン全体に急速に波及しており、旅行業界全体から悲鳴が上がっています。真っ先に打撃を受けたのは、海外旅行を扱う大手旅行会社やチケット代理店です。航空会社の一方的なフライトキャンセルにより、旅行会社は顧客からのクレーム対応や多額の立て替え、返金処理に追われるだけでなく、現地のランドオペレーターやホテルから前払い金を回収できないケースも多く、完全に板挟みの状態に陥っています。同時に、労働節連休の中国人観光客の受け入れに期待を寄せていた東南アジアの観光業も、思わぬ冷え込みに見舞われています。タイやマレーシアなどのホテル、チャーター車サービス、飲食店などでは最近、中国人観光客からのキャンセルの連絡が相次いでおり、見込まれていたインバウンド特需は瞬く間に水の泡となりました。マクロな視点での地政学的な動揺が、旅行業界というミクロな経済活動におけるリアルな痛みとして確実に現れています。

　さらに懸念されるのは、こうした「原油高、チケット高、フライト減」という窮地が、連休の終わりと共に簡単に収束しそうにないことです。業界アナリストは、中東の地政学的な膠着状態が解けず、ホルムズ海峡の封鎖状態が続く限り、特定の原油輸入ルートに過度に依存している中国の航空会社は、長期的に厳しいコスト削減の試練に直面することになると指摘しています。目前に迫る夏季の海外旅行ハイシーズンを見据えても、市場の先行きは依然として明るいとは言い難い状況です。この業界にとっての「冬」の時代を生き抜くため、今後数ヶ月間、中国の航空会社は戦略的に輸送力の配置を見直し、長距離国際線を大幅に削減して、影響の少ない国内路線へ限られたリソースを振り向ける可能性が高いと見られています。国際情勢が完全に好転し、エネルギーのサプライチェーンが安定を取り戻すまで、一般の消費者にとって海外旅行は、経済的なハードルが大幅に上がるだけでなく、予測不可能なキャンセルリスクが長期的に伴うことになりそうです。

（翻訳・吉原木子）