ファーウェイ（中国語：華為）は、わずか2年間で、4度にわたる米国の制裁を受けた。最先端チップの供給が遮断された7ヶ月後、携帯電話事業で大きな挫折を味わった。生き残るために、スマート養豚、養魚、車の販売にとどまらず、4日には、香港の化粧品小売大手、卓悦控股（ボンジュール・ホールディングス）と契約を結んだ。

　最近、ファーウェイの多分野事業のニュースが相次いでいる。2月15日、中国メディアは、ファーウェイのマシンビジョン領域の段愛国社長がネット上で「ファーウェイスマート養豚ソリューション」を発表したと報じた。養殖業の発展方向はデジタル化、インテリジェント化、無人化であるという。

　「ブルームバーグ」は3月15日、ファーウェイが最近、中国沿岸部の大型養魚場と山西省の大型炭鉱から、仕事を受注したと報じた。

　また、ファーウェイは車作りにも取り組んでいる。4月19日、上海国際モーターショーで、ファーウェイは中国の新興電動車メーカー「セレス」（中国語：賽力斯）と共同で「セレス・ファーウェイ・スマートSF5」の発売を発表した。これでファーウェイは初めて、車の分野に携わったことになる。

　グローバル企業IDC（ITおよび通信分野に関する調査・分析などを提供する）が最近発表した2021年第1四半期の世界スマートフォン出荷台数報告書によると、長年にわたってトップ5であるファーウェイが初めて脱落した。トップ5はそれぞれ、サムソン、アップル、小米科技（シャオミ）、OPPO（オッポ）、Vivo（ヴィーヴォ、ビボ）である。

（翻訳・藍彧）